RE-AI

7体のAIによる収益物件評価プラットフォーム

無料シミュレーター・登録不要

不動産投資キャッシュフローシミュレーター

家賃・空室・経費・融資条件を入力して、年間の手残りと長期収支を無料でシミュレーションできます。

物件条件を入力する

初期値はRE-AIの説明用サンプル(5,000万円・満室想定480万円のRC一棟)です。 入力した内容はブラウザ内だけで計算し、サーバーへは保存しません。

= 50,000,000円

0〜100%

年間運営費に含めるもの・含めないもの

含める例:管理委託費、通常の修繕費、固定資産税・都市計画税、火災保険料、共用部の水道光熱費、借地料、その他の物件運営費。

含めない例:ローンの元金返済・利息(別に入力します)、減価償却費、所得税・法人税、購入時の諸費用。

= 42,500,000円

0〜15%

1〜50年の整数

頭金+購入諸費用。CCRの計算に使います

長期シミュレーションの前提

1〜35年

家賃は前年比で複利的に下落させます。運営費上昇率は固定資産税以外に掛かります(固定資産税は据え置き)。

大規模修繕の扱い

計算結果

サンプル条件を表示中

年間税引前キャッシュフロー(1年目)

+134.8万円/ 年

月平均 約+11.2万円/ 月

所得税・住民税・法人税等を控除する前の概算です。減価償却による節税効果も含みません。

実効総収入

441.6万円

満室家賃 × (1 − 空室率)

NOI(年間純収益)

324.6万円

実効総収入 − 運営費

年間元利返済額

189.8万円

月平均 15.8万円

表面利回り

9.60%

満室家賃 ÷ 物件価格

NOI利回り

6.49%

NOI ÷ 物件価格

実質利回り

6.07%

NOI ÷ (価格×1.07)

DSCR

1.71倍

NOI ÷ 年間返済額

CCR

12.26%

年間CF ÷ 初期自己資金

LTV

85.0%

借入額 ÷ 物件価格

お金がどこで減っているか(1年目)

満室想定の家賃から、空室損失・運営費・ローン返済を順に差し引いた内訳です。

満室想定年間家賃
480万円
空室・滞納損失(8%)
−38.4万円
実効総収入
441.6万円
年間運営費
−117万円
NOI(年間純収益)
324.6万円
年間元利返済額
−189.8万円
年間税引前キャッシュフロー
134.8万円

運営費はこの1回だけ差し引いています(NOIを出した後に固定資産税や修繕費を再度引くことはありません)。 購入諸費用は初期投資額として扱い、年間の収支には含めていません。

この物件を、売却まで含めて分析する

キャッシュフローだけでは分からない価格の妥当性、融資条件、35年後の残債、 売却価格と通算損益までまとめて確認したい場合は、RE-AIの無料診断で物件条件を入力できます。

登録不要で1件診断できます。診断結果は投資判断の参考情報であり、融資承認・投資助言を保証するものではありません。

長期キャッシュフローの推移(35年)

家賃下落 0.7%/年、運営費上昇 1.0%/年という入力した仮定が続いた場合の試算です。将来の実績を予測するものではありません。

年間税引前キャッシュフロー

横軸:経過年 縦軸:年間税引前CF(横線が0円)

累積キャッシュフロー

横軸:経過年 縦軸:年間CFの累計(初期自己資金は含みません)

グラフの数値はすべて下の年次表でも確認できます。

金利・空室が悪化したときのキャッシュフロー

他の条件を変えずに、金利と空室・滞納率だけを動かしたストレス条件です。将来この水準になるという予測ではありません。

金利が上がった場合

金利ごとの年間元利返済額・DSCR・年間税引前キャッシュフロー
金利年間返済額DSCR年間CF
2.0%現在189.8万円1.71倍+134.8万円
2.5%203.1万円1.60倍+121.5万円
3.0%216.8万円1.50倍+107.8万円
3.5%231.1万円1.40倍+93.5万円
4.0%245.8万円1.32倍+78.8万円

同じ金利が全期間続いた場合の比較です。変動金利の返済額改定ルール(5年ルール等)は金融機関・商品によって異なるため、 途中から金利が変わる形ではモデル化していません。

空室・滞納が増えた場合

空室・滞納率ごとのNOI・DSCR・年間税引前キャッシュフロー
空室・滞納率NOIDSCR年間CF
8.0%現在324.6万円1.71倍+134.8万円
13.0%300.6万円1.58倍+110.8万円
18.0%276.6万円1.46倍+86.8万円
23.0%252.6万円1.33倍+62.8万円

金利 × 空室率で見た年間キャッシュフロー

縦が空室・滞納率、横が金利です。各セルは年間税引前キャッシュフローで、 プラスは「+」、マイナスは「▲」で示しています(色だけに頼らず数値で判断できます)。

空室・滞納率と金利の組み合わせごとの年間税引前キャッシュフロー
空室率\金利2.0%2.5%3.0%3.5%4.0%
8.0%+134.8万円(現在の入力条件)+121.5万円+107.8万円+93.5万円+78.8万円
13.0%+110.8万円+97.5万円+83.8万円+69.5万円+54.8万円
18.0%+86.8万円+73.5万円+59.8万円+45.5万円+30.8万円
23.0%+62.8万円+49.5万円+35.8万円+21.5万円+6.8万円

金色のセルが現在の入力条件(空室率 8.0% × 金利 2.00%)で、 上の年間キャッシュフローと同じ値です。

CF損益分岐空室率

36.1%

入力条件上、空室・滞納率が約36.1%に達すると 年間税引前CFが0円付近になります(現在の入力は8.0%)。 この水準まで安全という意味ではありません。

CF損益分岐金利

6.5%

入力条件上、金利が約6.5%に達すると 年間税引前CFが0円付近になります(現在の入力は2.00%)。 実際にそこまで金利が動くという予測ではありません。

年次キャッシュフロー表

主要な年だけを表示しています。累積CFは年間CFの合計で、初期自己資金は含みません。

年ごとの満室想定家賃・空室損失・実効総収入・運営費・NOI・元利返済額・特別修繕・年間税引前CF・累積CF・ローン残債
満室家賃空室損実効収入運営費NOI元利返済特別修繕年間CF累積CF残債
1年目480万円38.4万円441.6万円117万円324.6万円−189.8万円+134.8万円+134.8万円4145.2万円
5年目466.7万円37.3万円429.4万円121.8万円307.6万円−189.8万円+117.9万円+631.7万円3704.8万円
10年目450.6万円36.0万円414.5万円128.0万円286.6万円−189.8万円+96.8万円+1157.8万円3102.9万円
15年目435.0万円34.8万円400.2万円134.5万円265.7万円−189.8万円+76.0万円+1579.3万円2438.3万円
20年目420.0万円33.6万円386.4万円141.3万円245.1万円−189.8万円+55.3万円+1897.2万円1704.6万円
25年目405.5万円32.4万円373.1万円148.6万円224.5万円−189.8万円+34.8万円+2112.0万円894.4万円
30年目391.5万円31.3万円360.2万円156.1万円204.1万円−189.8万円+14.3万円+2224.5万円0円
35年目378.0万円30.2万円347.8万円164.1万円183.7万円+183.7万円+3183.6万円0円

不動産投資のキャッシュフローとは

キャッシュフローは、実際に入ってくる現金と出ていく現金の差です。収益物件では、入居者から受け取る家賃が入ってくる現金で、 管理会社への委託費、修繕費、固定資産税、保険料、そして金融機関へのローン返済が出ていく現金にあたります。 この差がプラスであれば、その年は手元の現金が増えます。

キャッシュフローは会計上の利益とは一致しません。ローンの元金返済は現金が出ていくのに税務上の経費にはならず、 逆に減価償却費は経費として計上されるのに現金は出ていかないためです。帳簿上は黒字でも手元の現金が減る、 あるいはその逆が起きるのはこのためで、購入の判断では両方を分けて見る必要があります。

キャッシュフローの計算式

本ツールは次の順序で計算しています。上から順に金額を差し引いていくため、どこで現金が減るのかを追うことができます。

満室想定年間家賃
− 空室・滞納損失(=満室家賃 × 空室率)
= 実効総収入
− 年間運営費(管理費・修繕費・固定資産税・保険料・共用部光熱費・借地料など)
= NOI(年間純収益)
− 年間元利返済額
= 年間税引前キャッシュフロー

月平均のキャッシュフローは、この年間額を12で割った概算です。実際には家賃の入金時期、固定資産税の納付期、 修繕の発生時期によって月ごとの資金繰りは変動します。

表面利回りだけでは分からない理由

表面利回りは「満室想定年収 ÷ 物件価格」で計算され、空室も、運営費も、融資条件も含みません。 そのため、同じ表面利回り8%の物件でも、空室率が5%か15%か、管理費や修繕費がいくらか、 金利が1.5%か3.5%か、融資期間が20年か30年かによって、手元に残るキャッシュフローはまったく違う金額になります。

特に融資期間の影響は大きく、借入額と金利が同じでも期間が短いほど年間の返済額は増えます。 表面利回りは価格水準を素早く比べるための指標で、実際に現金が残るかどうかは上の計算フォームで確かめてください。

NOIとキャッシュフローの違い

NOI(Net Operating Income/純営業収益)は、物件そのものの営業収益です。誰がいくら借りて買ったかに左右されず、 物件の収益力だけを表します。だからこそ収益価格の算定やDSCRの分子に使われます。

一方キャッシュフローは、そのNOIからローンの元利返済を引いた後の現金です。現金購入ならNOIとキャッシュフローは近づき、 フルローンに近いほど差が開きます。同じ物件を検討していても、投資家ごとにキャッシュフローが変わるのはこのためです。

キャッシュフローと利益の違い

会計上の利益とキャッシュフローがずれる主な要因は2つあります。1つはローンの元金返済で、 現金は出ていきますが税務上の経費にはなりません。もう1つは減価償却費で、経費として利益を押し下げますが現金は出ていきません。

そのため、減価償却が大きい期間は「帳簿は赤字でも現金は残る」、償却が終わった後は「帳簿は黒字でも現金が残らない」 という状態が起こり得ます。具体的な税務上の取り扱いは、物件の構造・築年数・保有形態によって異なるため、税理士にご確認ください。

空室率が変わるとCFはいくら変わるか

空室が増えると実効総収入がそのまま減り、運営費と返済額は変わらないため、減った収入がほぼそのままキャッシュフローの減少になります。 満室想定年収480万円の物件なら、空室率が5ポイント上がるだけで年24万円の収入が消えます。

変化額は物件ごとに違うため、一般論ではなくご自身の条件で確認してください。ページ上部の空室・滞納が増えた場合の表に、入力した空室率に+5・+10・+15ポイントを上乗せしたときのNOI・DSCR・年間キャッシュフローが表示されています。

金利が1%上がるとCFはいくら減るか

金利が上がると年間の元利返済額が増え、その分だけキャッシュフローが減ります。減少幅は借入額と融資期間で決まり、 借入が大きく期間が長いほど影響を強く受けます。金利が同じ幅で上がっても、借入4,000万円と1,000万円では負担の増え方が4倍近く違います。

上部の金利が上がった場合の表で、入力した金利から0.5ポイントずつ上げたときの年間返済額と年間キャッシュフローを確認できます。 これは「同じ金利が全期間続いた場合」の比較であり、変動金利の返済額改定ルールを再現したものではありません。

赤字になる空室率・金利はどこか

キャッシュフローがちょうど0円になる空室率と金利を計算すると、今の条件にどれだけの余裕があるかを1つの数値で把握できます。 本ツールは「CF損益分岐空室率」と「CF損益分岐金利」として、上部のストレス分析の下に表示しています。

ただしこれは、その水準まで安全という意味ではありません。実際には空室と金利が同時に悪化することも、 大規模修繕が重なることもあります。金利 × 空室率のマトリクスで、2つが同時に動いた場合も確認してください。

大規模修繕を忘れてはいけない理由

通常の年が黒字でも、外壁塗装や屋上防水、給排水管の更新が重なる年だけ大きくマイナスになることがあります。 1年目のキャッシュフローだけを見て購入を判断すると、この一時的な支出が視野から抜け落ちます。

本ツールでは、RE-AI診断本体と同じ簡易モデル(10年ごとに通常年の修繕費を2.5倍にする)を使うか、 修繕の年と金額をご自身で指定するかを選べます。どちらの場合も、通常年の修繕費と大規模修繕を二重に差し引くことはありません。 年次キャッシュフロー表で、修繕年の収支がどうなるかを確認してください。

税引前CFと税引後CFの違い

このシミュレーターが表示するのは、すべて税引前のキャッシュフローです。所得税・住民税・法人税を差し引く前の金額のため、「手取り」や「可処分所得」ではありません。

税引後の金額を求めるには、建物と設備の減価償却費、個人か法人か、他の所得と適用される税率、 経費として計上する範囲、青色申告の有無など、物件情報だけでは決まらない条件が必要になります。 本ツールはこれらを計算していないため、税引後の数値は表示していません。

キャッシュフローだけで購入判断してはいけない理由

年間キャッシュフローがプラスでも、それだけで良い投資とは限りません。購入価格が相場より高ければ売却時に損失が出ますし、 DSCRが低ければ想定外の空室に耐えられません。融資期間が建物の残存耐用年数に制約されることもあります。

価格の妥当性、DSCR、融資の可能性、修繕計画、エリアの賃貸需要、売却時の想定価格と残債、IRR—— これらを合わせて見る必要があります。RE-AIの無料診断では、物件情報から価格査定・融資分析・リスク・出口戦略までをまとめて確認できます。

キャッシュフロー計算についてよくある質問

不動産投資のキャッシュフローはどう計算しますか?

満室想定の年間家賃から空室・滞納による損失を引いて実効総収入を求め、そこから管理費・修繕費・固定資産税・保険料などの運営費を引いてNOI(年間純収益)を出します。さらに年間の元利返済額を引いた金額が、税引前のキャッシュフローです。本ツールはこの順序で計算し、各段階の金額を内訳として表示します。

NOIとキャッシュフローは何が違いますか?

NOIは物件そのものが生み出す営業収益で、ローンの返済を含みません。キャッシュフローはそのNOIから元利返済額を引いた、手元に残る現金です。同じ物件でも借入額・金利・融資期間が変わればキャッシュフローは変わりますが、NOIは変わりません。

年間キャッシュフローはいくらあれば安全ですか?

一律の安全基準はありません。必要な水準は戸数、築年数、想定する修繕、空室リスク、他に保有する資産や収入、金利タイプなどによって変わります。金額そのものより、空室や金利が悪化したときにマイナスへ転じるかどうかを確認することが重要です。本ツールのストレス表と損益分岐の計算はそのために用意しています。

空室率は何%で計算すればよいですか?

地域、戸数、間取り、築年数、競合の状況によって大きく異なるため、一律の数値を当てはめることはできません。レントロールで現況の空室・滞納戸数が分かる場合は「(空室戸数+滞納戸数)÷ 総戸数」を、分からない場合は複数の水準で試算し、どこからキャッシュフローがマイナスになるかを確認する方法が実務的です。

修繕費は家賃の何%で見ればよいですか?

一律の割合を絶対的な基準として断定することはできません。構造、築年数、過去の修繕履歴、共用部の設備によって必要額は変わります。本ツールでは通常年の修繕費と、10年ごとの大規模修繕(またはご自身で年と金額を指定した特別修繕)を分けて入力できるようにしています。

ローンの元金返済は経費ですか?

税務上、元金の返済部分は経費になりません(経費になるのは利息部分です)。一方、現金は実際に出ていくため、キャッシュフローの計算では元金と利息を合わせた元利返済額を差し引きます。この違いが、帳簿上の利益と手元に残る現金がずれる主な理由の1つです。具体的な税務の取り扱いは税理士にご確認ください。

減価償却はキャッシュフローから引きますか?

引きません。減価償却費は帳簿上の費用で、現金の支出を伴わないためです。ただし課税所得を下げる効果があるため、税引後のキャッシュフローには影響します。本ツールは税引前の計算のため、減価償却は含めていません。

このシミュレーションは税引後ですか?

税引前です。所得税・住民税・法人税、減価償却による節税効果は含めていません。税額は個人か法人か、他の所得、適用される税率、経費計上の方針によって変わるため、本ツールでは計算していません。表示している金額を「手取り」として扱わないようご注意ください。

35年後の収支は正確ですか?

正確な予測ではありません。年次表は、入力された家賃下落率・運営費上昇率・空室率・金利がその後も続いた場合のシミュレーションです。実際の家賃、空室、金利、修繕費、税制は変動します。長期の数値は「この仮定ならこうなる」という比較のための材料としてご利用ください。

計算方法・前提

実効総収入

満室想定年間家賃 ×(1 − 空室・滞納率)。空室率100%も有効な入力で、その場合の実効総収入は0円です。

NOI(年間純収益)

実効総収入 − 年間運営費。かんたん計算では入力した運営費の合計を、詳細計算では管理委託費・修繕費・ 固定資産税・保険料・共用部水道光熱費・借地料・その他の合計を使います。両方を同時に加算することはありません。NOIを求めた後に固定資産税や修繕費を再度差し引くこともしません(二重控除の防止)。 ローンの元金・利息、減価償却費、所得税・法人税、購入時の諸費用は運営費に含めません。

年間元利返済額

元利均等返済を年次複利で概算します。融資額をP、年利をr、年数をnとして 「P × r × (1+r)^n ÷ ((1+r)^n − 1)」で計算し、金利が0%のときは「P ÷ n」に分岐します (0%を未入力とみなしたり、0.1%等へ置き換えたりはしません)。借入額が0円の場合は返済額も0円で、 キャッシュフローは通常どおり計算します。

年間税引前キャッシュフロー

NOI − 年間元利返済額。所得税・住民税・法人税の控除前で、減価償却による節税効果は含みません。 月平均は年間値 ÷ 12 の概算です。マイナスになる条件も、計算失敗ではなく赤字としてそのまま表示します。

利回り・DSCR・CCR

表面利回り=満室想定年間家賃 ÷ 物件価格。NOI利回り=NOI ÷ 物件価格。 実質利回り=NOI ÷(物件価格 × 1.07)で、諸費用を価格の7%とみなす診断本体と同じ概算です (入力した購入諸費用は初期自己資金として扱い、この分母には反映しません)。 DSCR=NOI ÷ 年間元利返済額で、借入がない場合は数値を出さず「借入なし」と表示します。 CCR=年間税引前CF ÷ 初期自己資金で、自己資金が未入力または0円の場合は「算出不可」と表示します。

年次キャッシュフロー

家賃は入力した下落率で前年比に掛けて複利的に落とします。運営費は入力した上昇率で毎年上昇させ、 固定資産税は据え置きます(評価替えを予測しないため)。ローン返済は融資期間を過ぎた年から0円になります。 大規模修繕は「RE-AI簡易モデル(10年ごとに修繕費2.5倍)」「修繕年と金額を自分で入力」「織り込まない」から選べます。 累積CFは年間CFの単純合計で、初期自己資金は含みません(RE-AI診断本体の累積CFは初期自己資金をマイナスから開始する定義のため、 同じ条件でも累積CFの表示は一致しません。年間CF・NOI・返済額・DSCRは一致します)。 内部は円単位の高精度で計算し、丸めは表示時のみ行います。

ストレステスト

金利は入力値から0.5ポイント刻みで+2.0ポイントまで(上限15%)、空室・滞納率は+5・+10・+15ポイント(上限100%)を、 他の条件を変えずに再計算します。金利 × 空室率のマトリクスも同じ並びで作るため、 中心のセルは上部に表示している年間キャッシュフローと必ず一致します。 これは将来の予測ではなく、条件が悪化した場合の比較です。

損益分岐

CF損益分岐空室率は「1 −(年間運営費 + 年間元利返済額)÷ 満室想定年間家賃」で求めます。 CF損益分岐金利は、年間CFが0になる(=DSCRが1.00になる)金利を0〜15%の範囲で二分探索します。 探索回数には上限を設けており、0%でも赤字の場合や上限まで赤字にならない場合は、 数値を作らずその旨を文章で表示します。

入力の制約とRE-AI本体との関係

空室・滞納率は0〜100%、金利は0〜15%、融資期間は1〜50年の整数、保有年数は1〜35年の整数、 家賃下落率・運営費上昇率は0〜10%です。これはRE-AIの診断本体と同じ制約で、実効総収入・NOI・年間返済額・ DSCR・CCR・利回り・損益分岐・年次計算にも診断本体と同一の関数を使っています。同じ条件を入力すれば、 本ツールと RE-AIのキャッシュフロー分析 および DSCRシミュレーター の数値は一致します。

最終更新日:

ご利用にあたっての注意事項

計算結果は入力条件にもとづく概算です

  • ・本ツールは入力条件にもとづく概算シミュレーションです。将来の家賃、空室率、金利、修繕費、売却価格等を保証するものではありません。
  • ・表示する年間キャッシュフローはすべて税引前です。所得税・住民税・法人税、減価償却による節税効果は含んでいません。
  • ・年次表は「入力した仮定が続いた場合」の試算であり、その年の実績を予測するものではありません。
  • ・実際の返済額は、返済方式(元利均等・元金均等)、返済頻度、保証料、事務手数料、金利タイプ等により本ツールの概算と異なる場合があります。
  • ・投資判断、融資承認、税務判断を保証するものではありません。税務の取り扱いは税理士に、融資条件は金融機関にご確認ください。
  • ・本ページは投資助言ではありません。最終的な判断はご自身の責任で行ってください。

この計算式・結果を引用する場合

本ページに記載した計算方法・解説、および本ツールで試算したシミュレーション結果を記事や資料で紹介する場合は、 出典として「RE-AI 不動産投資キャッシュフローシミュレーター」および本ページ(/tools/cash-flow-calculator)へのリンクをご利用いただけます。数値を引用する際は、前提条件(物件価格・満室想定家賃・空室率・運営費・融資条件)を併記してください。 なお、RE-AIの診断サービスで得られた診断結果・データの取り扱いについては利用規約をご確認ください。

他の無料シミュレーターは無料シミュレーター一覧から、各指標の計算方法は診断方法のページからご覧いただけます。